こんにちは「えるパパ」です。
今回のテーマは、「2022年の重要テーマのインフレ」です。世界各国で話題の尽きない高インフレ状態です。それをどうやって脱却するのか。米国市場の傾向を用いて説明していきます。2022年は避けられることのできないインフレ対策。インフレを下げるために何をするのか、対策を講じることでどうなるのか予測を含めて解説していきます。
この記事でわかること
・2022年の経済トレンドは何か
・インフレは何の対策を講じるのか
・えるパパの2022年のトレンド予測
そもそも2021年に何が起きたの?
・2021年の振り返り
2021年をさかのぼってみると、世界的にインフレ率が高くなりました。(日本は例外的に)物価や賃金は高くなり、我々日本人にとっては海外で外食するにも割高と感じてしまいますね。コロナ対策で経済を回すことために、政府や躍起になって講じた策の結果、インフレを高めることになってしまいました。
・1981年以降のインフレ率推移
2022年1月のインフレ率の7%は過去推移と比較しても非常に高いことがわかります。1990年代以降7%を超えることはありませんでした。コロナウイルス蔓延を背景に大規模な金融緩和政策をとってきました。結果的に大量のお金を刷ったことで歴史的なインフレ率をマークすることになりました。
グラフのインフレ率の推移を見ても一目瞭然ですが、異常なまでの高いインフレ率に策を講じなければならない米国政府の対応を想定できますね。
また、昨年2021年はFRBパウエル議長も警戒感を示しており、インフレ率を下げるために複数回にわたる
出典元
・Bloombergより引用
インフレとは何か
インフレとはモノやサービスのの値段が上がり続ける状態のこと。値段が上がることは、つまり「お金の価値が下がる」ことです。
具体例で説明してみましょう。1000円で買えていたお肉が2倍の2000円になったとします
なんとなく、
インフレの「メリット&デメリット」
それでは、インフレが高まることでのメリットおよびデメリットについて解説してみます。「円というお金の価値が下がる」ことから、
インフレによるメリット
・輸出業(車など)が好調になる
・外国からの観光客が増える
インフレによるデメリット
・ブランドものなどの輸入品が高くなる
・海外旅行の費用が高くなる
・海外旅行現地での買い物が高くなる
インフレ対策について
インフレが止まらない理由3つ
なぜインフレが止まらないのか。
1番目の理由は、個人消費の過熱。コロナ下のアメリカ政府は、給付金をはじめとする政策を講じた。日本の場合は給付金の7割が貯蓄に回ったといわれるが、アメリカ人は消費した。それも外食や旅行、ジム通いなどのサービス消費と株も買ったのである。
2番目の理由は、コロナからの回復過程で商品価格の上昇。とくにエネルギー価格の上昇が顕著。なぜそんなことになるかというと、性急な「脱炭素」政策によるところが大である。燃料価格の上昇は、穀物などほかの国際商品の値段にもダイレクトに影響することになった。
3番目の理由は、労働コストの上昇。アメリカの雇用回復が遅れているのは、景気対策による失業手当の上乗せ金が多すぎるからだ、てな批判が以前からあった。今年9月に上乗せ金はさすがに失効したのだが、なおも労働市場に戻ってこない人たちが大勢いる。また仕事よりも家族と一緒にいる時間を大切にしたい、通勤なんてもう嫌だ、もっと条件のいい仕事を探したい、などと「選択的失業」あるのも現実なところだ。
こうしたインフレ率の高まりを抑えるための2つの対策を既に米国政府は準備している。特にその2つに絞った部分でみていく。
インフレ対策①
アメリカ政府は段階的なテーパリングの加速を検討している。具体的には2022年3月までに終了の見通し。2022年1月、2月、3月と資産購入額のボリュームを落とすイメージ。3月には購入額のボリュームは少量として終了することを考えている。
テーパリング終了後は、物価情勢次第で利上げに転じることを検討していることを示唆。まずは、テーパリングを終了させることを最初のステップとしている。
インフレ対策②
アメリカ政府は2022年に複数回の利上げを想定している。ゴールドマンサックスによると4回の利上げの可能性も示唆をしている。高すぎるインフレの特効薬として、直接的な効果のある利上げへの着手も、米国政府の本気度がうかがえます。
ポイント:
Bloombergによると、米金融市場では、連邦準備制度が年内に0.25ポイントずつ4回の利上げに踏み切るとの観測が高まっている。また、2022年から2024年まの期間で計8回の利上げの見方もある。
(参考:出典 Bloomberg)
「年4回の利上げ観測」
「3月に利上げも」
2022年えるパパのトレンド予測
ここまでの高いインフレを背景に、2022年のアメリカ政府の大きなトレンドとして以下のステップを進めることを検討。
① 2022年1月~3月:段階的なテーパリングの終了
② 2022年4月~12月:3~4回の利上げの実行
↓
※6~7%推移のインフレ率を抑え込むことをがアメリカ政府としての責務
状況を踏まえた、インフレ高騰への対策への実行はあくまでシンプルなもの。市場への影響はとても大きくなることでしょう。特に、4月以降の利上げ実行のタイミングにはボラティリティが高くなることが想定できます。つまり、株価が大きく下がることも(上がることも)想定できます。そのため商品買付けには慎重なスタンスを取ることが賢明な年といえるとおもいます。そのためには、ボラティリティ指数を警戒しつつ、現預金比率に注意していきたいとおもいます。
ならばどう立ち振る舞う?
えるパパ的には、2022年の投資の動き方として、投資ボリュームの拡大より、現預金のウエイトを高めたいと考えています。一方で、投資対象にはメリハリをつけていきたいと思っています。具体的には、長期目線でのバリュー株やハイテク銘柄への投資実行を考えています。また、基本方針としてのインデックス連動ETFへの投資を継続していきます。(緩急をつける意味でボリュームは検討しますが。)
ポイント:
① 現金のウエイトを高くする
② 長期投資の株式に少量づつ投資
③ 方針通りのインデックス連動ETFへの投資
最後まで、読んでいただきありがとうございます。
2022年の投資スタートを前に、今年の市場傾向と動向を検討してみました。
答え合わせは、2023年の1月に確認していきたいと思います。
それでは、今年1年もよろしくお願いします。
今年も投資で勝ちましょう!
それでは、えるぱぱでした。また。